ZEN PLACEピラティススタジオのフランチャイズオーナー募集とは？条件・費用を2026年最新版で解説

2024年5月、ZEN PLACEが「地方エリアのピラティススタジオ・フランチャイズオーナーを募集開始」というニュースを出したとき、業界内でかなり話題になりました。国内スタジオ数No.1（自社調べ）を誇るブランドが、直営一本の方針から地方エリアへのフランチャイズ展開に舵を切ったからです。「ピラティスを教える側」だけでなく「ピラティスで経営する側」というキャリアの選択肢が具体的に見えてきた出来事でもありました。

ただし、この募集がスタートしたのは2024年5月。2年以上が経った今、当時の募集内容は今どうなっているのか、そもそもZEN PLACEのフランチャイズとはどんな条件だったのかを、当時の公式発表と最新の公式サイトの状態をあわせて確認していきます。

2024年に始まった「ZEN PLACEピラティススタジオ」フランチャイズオーナー募集とは

ZEN PLACEは2024年4月15日に「フランチャイズ加盟0次 募集・問い合わせ受付」を開始し、同年5月22日に正式な募集内容を発表しました。募集の主体は東京都渋谷区に本社を置く株式会社ZEN PLACE（代表取締役 尾崎成彦氏）で、約20年かけて国内にピラティス・ヨガスタジオ135店舗（2024年4月時点、自社調べ）を展開してきた実績をベースに、地方エリアの加盟店オーナーを10社限定で募るという内容でした。

対象エリアとして挙げられていたのは、北海道・東北、北関東、首都圏（神奈川・千葉・埼玉）、中部・北陸、関西、中国・四国、九州の7エリアです。直営店が集中する東京都心部ではなく、あえて地方エリアに絞って募集をかけた点が特徴的でした。

応募資格として求められていた4つの条件

公式発表で明示されていた応募資格は、次の4つです。

• フィットネスや飲食サービスなど、消費者向けビジネスの展開経験、もしくはフランチャイジーとしての経験があること
• 対象エリアで複数店舗の展開を検討できること
• 人材の採用・育成・マネジメントを自ら行う意欲があること（専門知識や技術面は本部がサポート）
• 「日本のウェルビーイングを世界最高にする」というZEN PLACEの企業ビジョンへの共感

未経験でもピラティスの技術指導そのものは本部のサポートを受けられる設計になっている一方、経営スキルや複数店舗展開への意欲がはっきり条件として求められていたのが特徴です。ピラティスの資格を持っているかどうかより「事業として運営できるか」が重視されていたことがわかります。

プレスリリースでは、なぜ今ピラティスなのか、なぜ数あるブランドの中でZEN PLACEなのかについても説明がありました。ピラティスは背骨を中心とした神経系にアプローチする手法で、老若男女を問わず自立的に心と身体を整えられる点が急成長の背景にあるとし、ZEN PLACEはその中でも「ボディメイクが目的ではない、正統派で本物のピラティス」「アットホームな空間で老若男女が集う"第三の場所"」「40代〜60代をメインクライアントとした"人生の折り返し地点"の生き方を支えるブランド」であることを、フランチャイズとしての優位性に挙げていました。

初期費用は3,800万円〜5,600万円、投資回収は25〜28ヶ月が目安

もっとも気になる資金面について、公開されていた情報では、初期費用は3,800万円〜5,600万円、首都圏エリアで50坪（約165平方メートル）規模の店舗を想定した場合の月間の償却前利益は135万円〜225万円、投資回収期間の目安は25〜28ヶ月とされていました。

一般的な小規模ピラティススタジオの開業費用がマット中心なら300万円台、リフォーマーを揃えるマシンピラティス型でも720万円〜1,680万円が相場感であることを考えると、ZEN PLACEのフランチャイズはひとまわり大きな事業規模を前提にしていることがうかがえます。個人が趣味の延長でスタジオを持つというより、複数店舗展開を視野に入れた法人・事業者向けの募集だったと捉えたほうが実態に近いでしょう。なお、これらの数字はあくまで2024年発表時点の目安であり、エリアや物件の条件によって変動する前提で公開されていたものです。加盟金やロイヤリティといった契約上の具体的な金額は、当時の公開情報には記載されていません。

なぜZEN PLACEなのか｜国内店舗数と資格団体との提携実績

ZEN PLACEの強みとしては、国内スタジオ数No.1という実績に加えて、世界的なピラティス団体PMA（ピラティス・メソッド・アライアンス）で最高ランクの「プラチナメンバー」認定スクールであること、そして世界2大ピラティス・インストラクター養成スクールであるBASI PilatesおよびBalanced Body®とも提携していることが挙げられます。

指導者養成のノウハウを自社で持っているからこそ、フランチャイズ加盟後のトレーナー研修やサポート体制を用意できる、という強みにつながっていると考えられます（なお「日本国内唯一の提携先」という独占性については、公開情報で確認できる範囲を超えるため本稿では言及していません）。

会社としての基礎情報も押さえておくと、株式会社ZEN PLACEは2003年12月設立、資本金5,000万円（資本準備金含む）、全従業員数1,497名（うちパートナー709名、2025年1月時点）という規模の企業です。フィットネス業界のベンチャーというより、すでに一定の組織基盤を持つ企業として、加盟後のサポート体制を評価できる材料と言えます。

【2026年8月時点】あの募集ページは今どうなっているのか

ここが今回いちばん重要な確認ポイントです。2024年のプレスリリースで問い合わせ先として案内されていた公式URL「zenplace.co.jp/fc」に2026年8月6日時点でアクセスすると、308リダイレクトで法人向け福利厚生サービス（企業の従業員がZEN PLACEのレッスンを利用できるサービス）の紹介ページ「zenplace.co.jp/info/houjin」へ自動転送される状態になっていました。

つまり、2024年に始まった「フランチャイズ加盟0次募集」の専用ページは、少なくとも同じURLでは現時点で表示されていません。10社限定という枠がすでに埋まって募集が終了したのか、募集自体を一時的に取り下げているのかは公開情報だけでは断定できませんが、「以前と同じページから今すぐ申し込める」状態ではないということは押さえておく必要があります。

本気でZEN PLACEのフランチャイズ加盟を検討したい場合、当時のページをブックマークしていても情報が古くなっている可能性が高いため、ZEN PLACEのコーポレートサイト（corporate.zenplace.co.jp）や採用・事業提携の問い合わせ窓口から、募集再開の有無を直接確認するのが確実です。

フランチャイズオーナーを目指す前に、知っておきたいこと

フランチャイズオーナーという選択肢は魅力的に見えますが、いきなり数千万円規模の投資に踏み切る前に、業界の全体像を知っておいて損はありません。個人でマシンピラティススタジオを開業する場合の資金感や手続きの流れは「マシンピラティス開業の完全ガイド」で詳しく整理しています。フランチャイズと個人開業では初期投資の桁がまったく違うことが、比べてみるとよくわかるはずです。

また、フランチャイズオーナーとして人材の採用・育成を担う以上、インストラクターという仕事の実態を理解しておくことも欠かせません。「ピラティスインストラクターの仕事はなぜ大変なのか」では、現場で語られるリアルな大変さを解説しています。雇う側になるなら、現場のきつさを理解したうえでマネジメントする視点が必要になります。

自分自身も指導者として現場に立てる状態にしておきたいという人は、資格取得も選択肢に入ります。国内の主要な資格スクールの違いは「ピラティス資格スクール比較【2026年最新】」でまとめているので、あわせて確認してみてください。

数千万円単位の投資を決める前に、まずは一人の会員としてZEN PLACEのレッスンの質やスタジオの雰囲気を自分の目で確かめておくことも判断材料になります。ブランドの現場を知らないまま加盟を決めるのは、経営者としてもリスクが大きい選択です。全国にスタジオを展開しているので、まずはzen placeのスタジオ情報から近くの店舗を探してみてください。

よくある疑問

ピラティス未経験でも応募できましたか？ 募集要項に「ピラティス資格必須」とは明記されていませんでした。技術指導のノウハウは本部が提供する前提で、応募資格として求められていたのはフィットネスや飲食など消費者向けビジネスでの経験、または他業種でのフランチャイジー経験でした。純粋な未経験・個人よりも、店舗ビジネスの運営経験がある事業者を想定した募集だったと考えられます。

対象の7エリア以外からは応募できませんでしたか？ 公式発表で明示されていたのは、北海道・東北、北関東、首都圏（神奈川・千葉・埼玉）、中部・北陸、関西、中国・四国、九州の7エリアのみです。東京都心部や、明記されていないエリアでの募集有無については、当時の公開情報からは確認できません。

今から申し込むことはできますか？ 2026年8月時点で、当時の問い合わせ先URLは法人向け福利厚生サービスのページへ転送される状態になっており、同じ条件でそのまま申し込める窓口は確認できませんでした。加盟を検討したい場合は、コーポレートサイト経由で最新の募集状況を個別に確認することをおすすめします。

まとめ｜「今すぐ申し込める募集」ではないことを前提に情報収集を

ZEN PLACEのフランチャイズオーナー募集は、2024年5月に地方エリア7つを対象に10社限定でスタートした、初期費用3,800万円〜5,600万円規模の事業機会でした。国内スタジオ数No.1の実績とPMA・BASI Pilates・Balanced Body®との提携という強みを持つブランドだけに、注目度の高い募集だったのは間違いありません。

一方で2026年8月現在、当時の募集ページは法人向け福利厚生サービスの案内に切り替わっており、同じ条件でいつでも申し込める状態ではなくなっています。フランチャイズ加盟に興味がある場合は、当時の情報を鵜呑みにせず、コーポレートサイトや公式の問い合わせ窓口から最新の募集状況を確認することから始めてください。その過程で、個人開業やインストラクターとしてのキャリアという別の選択肢も見えてくるはずです。